臨床心理士の給与・年収は？平均年収や年収アップの方法を紹介

※2024年10月30日現在の内容です

臨床心理士をめざすにあたって、収入面がどうなのかは、やはり気になる所でしょう。ネットでは「資格取得の難易度は高いわりに臨床心理士の給料は低い」などという意見を見かけることもあり、反対に「臨床心理士の資格取得で収入が大幅に増えた」という例もあります。実際のところはどうなのか。ここでは臨床心理士が活躍する分野ごとの年収や、臨床心理士になったあとでどのように収入を上げていけばいいのか、などについて解説していきます。

臨床心理士は、内閣府が認可する「公益財団法人 日本臨床心理士資格認定協会」が資格認定しています。 臨床心理士には、以下の専門行為を求められます。

1. 種々の心理テスト等を用いての心理査定技法や面接査定に精通していること。
2. 一定の水準で臨床心理学的にかかわる面接援助技法を適用して、その的確な対応・処置能力を持っていること。
3. 地域の心の健康活動にかかわる人的援助システムのコーディネーティングやコンサルテーションにかかわる能力を保持していること。
4. 自らの援助技法や査定技法を含めた多様な心理臨床実践に関する研究・調査とその発表等についての資質の涵養が要請されること

臨床心理士は臨床心理学に基づく知識や技術を活かして心の問題に向き合う専門家であり、活動の場は医療、保健、福祉、教育、司法、産業など多岐にわたっています。勤務先によって心理カウンセラー、サイコセラピスト、スクールカウンセラー、産業カウンセラー、心理相談員など、さまざまな呼び方をされますが、すでに資格を取得された多くの臨床心理士が、幅広い分野で心理専門家として活躍しています。認定制度が開始された1988年から2024年4月までの間に、41,883人の臨床心理士が誕生しています。
※参照『臨床心理士とは』（日本臨床心理士資格認定協会公式ホームページ・http://fjcbcp.or.jp/rinshou/about-2/）

臨床心理士は活躍できる職業分野が幅広く、非常勤を選択する人や複数の職場を掛け持ちする人も多いため、収入面での個人差が大きいところが特長です。
参考として、厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によれば、病院や福祉施設などで働く「その他の保健医療従事者」の場合、初任給は23万円前後で、平均的な年収は300～500万円台となります。

また、厚生労働省の職業情報提供サイト「jobtag」によれば、カウンセラー（医療福祉分野）の平均年収が約450万円であるのに対して、スクールカウンセラーの平均年収は約550万円とされています。
収入面だけを見れば、スクールカウンセラーは高額な方だと言えるでしょう。ただし、実際に働く場合は、福利厚生やキャリア支援制度などの面も含めて、自分に合った職場を探すと良いでしょう。

非常勤で働く場合、時給は1,000～2,000円でスタートし、実績や経験に応じて上がっていくのが通常です。十分に経験を積んだ臨床心理士であれば、時給1万円以上も不可能ではありません。しかし非常勤は収入面で差が出やすく、安定性が低いことがデメリットとして挙げられます。

※参照：『令和5年賃金構造基本統計調査』（厚生労働省公式ホームページ・https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2023/index.html）、
『カウンセラー（医療福祉分野）』（職業情報提供サイトjobtag・https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/411）、
『スクールカウンセラー』（職業情報提供サイトjobtag・https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/412）

心理系の資格では日本唯一の資格である公認心理師と比べた場合、年収・月給などでどの程度の差があるでしょう。いずれも具体的な平均値は公表されていないため、ここではあくまでおおよその目安となりますが、見ていきましょう。

※参照：『令和5年賃金構造基本統計調査』（厚生労働省公式ホームページ・https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2023/index.html）、
『公認心理師の活動状況等に関する調査』（厚生労働省公式ホームページ・https://www.mhlw.go.jp/content/12200000/000798636.pdf）

公認心理師については厚生労働省の「公認心理師の活動状況等に関する調査」を参照しました。
また公認心理師の初任給と臨床心理士については、厚生労働省が公表している「令和5年賃金構造基本統計調査」より、「その他の保健医療従事者」の給与を参照しています。上記を見る限り、資格による収入の差はさほどありません。

公認心理師に関しては、保健医療分野と福祉分野での常勤勤務の月収は20～25万円が一番多いという結果が出ています。
教育分野は、20万円未満。産業・労働分野は、20万円未満・20～25万円・ 30～35万円とバラツキがありました。司法・犯罪分野も、30～35万円と40～45万円、50～100万円とバラツキがあります。

また、分野別の非常勤勤務時給をみると、どの分野も、1,500～2,500円もしくは4,500～5,500円という回答が最も多いという結果が出ています。

病院や地方自治体の精神保健福祉センターなどでカウンセラーとして働く場合、正社員の月収は23万円程度からスタートし、年収の全国平均は459万円とされています。精神科医の平均年収は約1,400万円 、看護師の平均年収は約500万円なので、他の医療従事者と比較すると、すこし低いという結果になっています。しかし、病院の場合は整った環境で働けるだけでなく、キャリアアップの支援が受けられたり、チームでの活動を学べる機会が多いなど、メリットも多いでしょう。

※参照：『カウンセラー（医療福祉分野）』（職業情報提供サイトjobtag・https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/411）、
『精神科医』（職業情報提供サイトjobtag・https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/405）、
『看護師』（職業情報提供サイトjobtag・https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/156）

学校でスクールカウンセラーとして働く場合は非常勤が大半で、基本的に給料は時給制です。1校あたりの出勤時間は週8時間程度、1日の勤務時間は3〜4時間が多く、2～3校の学校をかけ持ちしている人が多いようです。
学校でスクールカウンセラーとして働く臨床心理士の全国平均年収は約550万円です。ただし、あくまで目安であり、実際に働く地域や学校で決められている時給、かけ持ちしている学校の数、勤務日数などによっても異なります。
※参照：『スクールカウンセラー』（職業情報提供サイトjobtag・https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/412）

一般企業で働く場合、キャリアコンサルタントのようなコンサルタント系の役職に就くケースや、人事部などに所属する社員として働くケースなど、さまざまな就業形態があります。非常勤カウンセラーとして雇用されているケースや、民間の職業紹介会社で働くケースもあります。キャリアカウンセラー・キャリアコンサルタントの全国平均年収は550万円とされていますが、企業規模や就業形態に大きく左右されるため、あくまで目安として考えておくと良いでしょう。また、2022年度の有効求人倍率は0.16となっています。誰もが望んだ雇用条件で働けるわけではないことも理解しておく必要があります。

※参照：『キャリアカウンセラー/キャリアコンサルタント』（職業情報提供サイトjobtag・https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/136）

公務員試験を受けて公務員になり、臨床心理士の知識と技術を活かしていく方法もあります。国家公務員と地方公務員のいずれにも心理系職種の募集があり、例えば地方自治体が運営する児童相談所相談員の場合、全国平均年収は約425万円となっています。また、国家公務員試験を受けて国家公務員となり、少年鑑別所などで働く法務技官をめざす道もあります。法務技官の平均年収は約550万円で、勤続年数が長くなると年収約700万円になるとされています。公務員の臨床心理士の年収は、民間機関に勤めるよりも高く、安定していると言えるでしょう。

※参照：『児童相談所相談員』（職業情報提供サイトjobtag・https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/129）、
『法務技官（心理）（矯正心理専門職）』（職業情報提供サイトjobtag・https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/516）

臨床心理士の年収は勤続年数によっても異なり、60歳までは年齢が上がるほど年収が上がる傾向にあります。
参考として、臨床心理士とほぼ同じ職業分野で活躍する公認心理師の場合、勤続年数10年未満では年収300万～400万円の収入を得ている方が最も多いという回答が得られています。一方、勤続年数が10年以上の層は、年収400万～500万未満の収入を得ているという回答が最も多くなります。
※参照：『公認心理師の活動状況等に関する調査』（厚生労働省公式ホームページ・https://www.mhlw.go.jp/content/12200000/000798636.pdf）

また別の参考として、「カウンセラー（保健医療分野）」の年代別年収は、下記の通りです。ただし、下記には時間外勤務への手当が含まれていないため、実際の給与は下記を上回る可能性もあります。

年代別「カウンセラー（保健医療分野）」の平均給与

※参照：『カウンセラー（医療福祉分野）』（職業情報提供サイトjobtag・https://shigoto.mhlw.go.jp/User/Occupation/Detail/411）

常勤・非常勤に関わらず、臨床心理士は工夫次第で年収を上げることができます。臨床心理士としての実績を積むことは大切ですが、他の資格を取得したり、活動範囲を広げることも年収アップにつながります。以下では、3つの方法について詳しく解説します。

臨床心理士として年収をアップする方法としてまず挙げられるのは、特定の分野でのスキルアップです。どの職業分野であっても、勤続年数が長くなればなるほど対応できる専門業務が増え、給与が高くなる傾向にあります。
日本では数多くの臨床心理士が活躍していますが、自分が得意とする分野に絞り込んでスキルを磨き、より専門性を高めることができれば、年収アップが期待できるでしょう。

得意分野をつくるための方法として、関連資格の取得をめざすのも良い方法です。例えば産業カウンセラーなどの資格を取得すると産業分野で活かせるスキルが増え、周囲からの信頼度も増します。関連資格の取得をきっかけに、転職などでキャリアアップをめざすことも可能になります。

臨床心理士は、職場によっても給与が変わります。年収アップをめざすのであれば、つねに求人情報の収集にも力を入れ、より待遇の高い職場があれば、思い切って転職するも選択肢の一つです。

転職するときは、可能な限り正社員やフルタイムでの勤務形態を選ぶと良いでしょう。臨床心理士の給与は、常勤か非常勤かによって大きく変わります。非常勤の場合は複数の職場を掛け持ちすることになりますが、その場合は希望に沿う職場が見つからない可能性がありますし、収入も不安定になりがちです。長期的な視点でみれば、常勤でさまざまな業務に対応できる人材のほうが、高い年収で勤務できる可能性が高いと言えるでしょう。

また、職業分野ごとの給与水準も重視したいポイントです。比較的給与水準が高い分野は、病院やクリニック、学校が挙げられます。安定的な収入をめざすのであれば、福利厚生の充実した公務員も選択肢として挙げられます。

臨床心理士としてある程度の経験とスキルを積み上げることができたら、独立開業を検討してみるのも良いでしょう。独立開業すれば、就業時間や形態を自分で選択することができ、講演会やセミナーの講師などの仕事も受けやすくなります。ライフステージが変化しても就業時間を調整できるので働き続けることができるというメリットもあります。

ただし、独立開業する場合、開業届の提出などはもちろん、ウェブサイトの開設や広告などによる集客、経理なども自分でやる必要があります。経営者としての手腕も求められるので、後悔のないよう、自分にできるのかをしっかりと判断しましょう。

講演会などの講師を引き受けて実績を作ることができれば、新たな仕事が依頼される機会も増えます。また、インターネットやSNSを積極的に活用するのも良いでしょう。多くの人々が抱えている悩みなどについて取り上げ、共感を集めれることができれば、新たな集客が期待できます。

ここまで臨床心理士の職業分野別、年齢別の年収などについて詳しく見てきました。改めてまとめると、臨床心理士の資格を持っていても、同じ職場で働く人たちと比べて収入面での優遇はあまり大きくはなく、職場によっては他の資格取得者より収入が少ないこともあることがわかりました。

しかし、経験を積むことで着実に収入アップが見込める傾向にあることも事実です。臨床心理士は活躍できる分野が広いため、転職なども活用して良い職場に巡り合えれば、収入を増やしていくことも十分に可能です。また、他の資格を取得したり、独立をすることで選択肢はさらに大きく広がり、大幅な収入アップをめざすこともできます。つまり、資格取得後の身の振り方が重要であり、働き方によって年収が大きく変わるということです。

資格を取得した後もしっかりと学びを続け、関連資格などに目を向けながら積極的にキャリアアップに取り組んでいけば、高収入を得ながら社会で大きく活躍していくことができるでしょう。

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